新しい調査によると、IoTへの支出の伸びは主にメーカーによるハードウェアへの投資によって、2020年までに16%近くに達するとみられている。

The JournalでIDCがリリースしたレポート「世界のIoT支出 上・下半期ガイド」には、IoTへの支出は2020年までに世界中で1.29兆ドルに達し、2015年から2020年までの成長率は15.6%の見込みと述べられている。

センサー技術の向上が続く限り、IoT関連の支出の多くはハードウェアに向かうとIDCは見ている。

ハードウェアへの投資は2020年までに4000億ドル近くになるとIDCは予測しており、それらの大部分はエンドポイントとネットワークを繋ぐモジュールやセンサーになるだろう。向こう5年間はハードウェアへの投資がほとんどになると見込んでいるが、その成長はサービスやソフトウェアなどのカテゴリーと比べると緩やかなものだろう。

「小売業や保険、ヘルスケアなどのサービス業と消費者向け製品のIoT使用例の急速な増加には密接な関係がある。結果、IoTはベンダーからエンドユーザなどに至るまで幅広い成長市場を提供していることになる」と、IDCのマーカス・トロチアは語る。

研究者たちは、向こう5年間でもっとも多くIoTへの投資をおこなうのはメーカーであり、その一方で小売業やヘルスケア、保険といった消費者向けの業界がIoT関連支出額でもっとも急激な伸びを見せると予測している。

「自動運転車やスマートビルなどの業界をまたいだIoT投資は、5年のあいだトップレベルの投資を集め続けることだろう」とレポートでは述べられている。

集まるIoTへの投資

トロチアはIoTへの投資を促す機会はこれからもさまざまな分野から生まれてくるという。

「製造業や交通産業などの分野では市場のサイズの大きさや比較的緩やかな成長率などが業界の特徴であり、場合によってはほとんど手付かずの状態のため多くのことができる可能性があるだろう」と、彼は言う。

このレポートは、先におこなわれた2021年までにIoTデバイスの数が倍の4600億台になるという報告に続くものである。

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Juniper Researchは、加速度的に増える駆動装置やセンサーなどは、ユニットコストの低下でその増加が支えられると結論づけている。

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