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International Data Corp (IDC)の予想では、2017年におけるオープンデータプロジェクトとスマートシティの動きはさらに加速するものの、都市の指導者たちが新たなデータのポテンシャルを活かすには至らないとみられている。

IDC FutureScapeに「世界のスマートシティ2017年予想」というレポートがリリースされた

IDCは、世界に拡がるスマートシティプロジェクトはコネクテッドインフラとIoT技術の普及により大量のデータを生み出し始めるが、これらデータなどデジタル資産をフル活用できる都市はそのうち1/4にも満たないかもしれないと予想している。

レポートによると、この主な要因は、「市に重要なプロジェクト管理やプロセス管理をおこなう人材が足りていない」ことに起因するという。

これを肯定的に捉えるとすれば、スマートシティのデジタル化への成熟度が高まる過程だと言えるだろう。IDCは、2019年までに中〜大規模の都市でスマートシティとしての成熟度が高いところは、より多くの成功を収めると予想している。

オープンデータプロジェクトに見る未来

IDCは、オープンデータプロジェクトの開発にも肯定的な予想をしている。予想によると、2019年までにこれらプロジェクトの50%が有償/無償のデータサービスの進歩に貢献することだろう。オープンデータへの投資を正当化するための新たなデータ収益モデルを試行する中で、都市のデータサービスは充実していくのだ。

「この一年でスマートシティのポテンシャルについての意識は飛躍的に高まった。自治体や政府はデジタル化への変遷による技術とデータ活用により、多くの住民の生活をポジティブに変えることができることに気づいている」と、IDCのスマートシティ戦略ディレクタールスビー・イェスナー・クラーク氏は語る。

「この変革は挑戦をともなう。複雑な構想を現実化するため、幅広いパートナーのエコシステムが協調的に働く必要がある。そして、これは政策や法制度、人員教育からプロセス改善まで、プログラム全体のライフサイクルに影響する」と、彼女は付け加えた。

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