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ソニーは自身のデジタルの未来について敗北を認めようとしているようだ。ロイター通信によると、CEO 平井和夫氏によってソニーは苦戦しているスマートフォン及びスマートTV事業を売却し、他の収益性が高い(しかし面白みに欠ける)事業に集中することが示唆された。

ブリーフィングで平井氏は「来年より始まるビジネス戦略は利益を産み将来成長するための投資についてのものだ」と述べた。それがソニーの携帯及びTV事業にとってどのような意味をなすかについて話が及んだ際、平井氏は「撤退の可能性も除外しない」と答えた。

BlackberryやNokia同様、ソニーもiPhoneが登場して以来、売上の低迷に苦しんだ。グループのモバイルコミュニケーション部隊であるSony Ericssonは2000年初頭にフィーチャーフォンで数々の成功を収めた。そして2007年、iPhoneが登場したとき、ソニーの対応は遅れた。最初のXperiaスマートフォンが2008年に登場したが、このシリーズはソフトウェアのアップデートトラブルに付きまとわれることになる。

更に最近では、AndroidベースのXperiaシリーズがユーザーや技術系の報道で高評価を得たが、ビジネスとしてきちんと成立出来るほど売れたわけではなかった。これはアップル以外の全てのスマートフォンメーカーが直面している問題だ。

スマートTVでも事情は同じようなものだ。ソニーはこの分野でかなり注力したが、確立されたとは言いがたい市場でゴマンといる同業者との競争に苦しんでいる。

ソニーの幹部がスマートフォンやTVでの損失の切り詰めを示唆するのはこれが初めてのことではない。しかし今回のものは、2015年が大きな変革の年になるかも知れないという兆候が最も強く現れている。

その一方、ソニーはカメラセンサー及びPlayStation部門に賭けようとしている。ソニーのカメラセンサーは、アップル最新のiPhoneやiPadを含む世界中のスマートフォンで多く採用されている。

ソニーは過去7年のうち6年が赤字という酷いスランプから抜け出すためにリストラを敢行中だ。12ヶ月前、VAIO部門を売却し数千人を解雇した。

「TVおよびモバイル通信ビジネス市場は非常に移り変わりが早く競争が激しいのが特色だ」とソニーがリリースした声明には記載されている。この企業はリスクを削減し、注力する分野やプロダクトを慎重に選択し、恐らくは他社と協力してモバイルおよびTV事業での損失を食い止める予定だという。

トップ画像提供:Sony

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