ドローンはテクノロジーがどのように発達し、今後も伸びていくかを示す完璧な例だ。ではこれは我々に具体的に何をもたらすのだろう?趣味程度に所有する人にとってはただのオモチャだ。しかしながらドローンは私たちの安全や健康、産業において複数の分野での活躍が期待されている。

ただ、これまでの所、ドローンが置かれている道のりは厳しい。米国政府でスパイを含む脅威に考慮し、かなりの規制を受けている。ドローンの安全性についても大きな問題がある。しかしドローンのことを理解し、どのように法規制されるかを決めるため、その利点と欠点の両面を我々が理解する必要があるだろう。

まずドローンには良いドローンと破壊的なドローンがある。良いドローンは命を救ったり企業の効率改善に役立っており、自動運転により我々の出来ることを広げてくれる。悪いドローンはこれとは全く逆で、いろんな意味において人に害をなす。

この記事ではテクノロジー、安全性、イノベーションといった観点からドローンについて述べていこうと思う。

 

ドローンテクノロジー

ドローンが急速に発展したのはここ10年くらいのことだ。しかしドローンは新しいものではなく、1930年台には存在していた。今日のドローンは2001年以降に始まり、徐々に生活の一部となりつつある。住んでいるところで法的に許可さえされていればドローンの所持は可能だ。

ではドローンの次は、何が起こるのだろう?その答えはドローンをより有用なものにするため、人工知能(AI)がどのように使われるかによって変わってくる。AIはドローンが人の限界を超え、工業、テクノロジー、運搬など多くの分野でより役立つものにする。しかし同時にAIで動くドローンは人を殺傷したり、ドラッグを運んだりスパイ活動を悪化させるなどにも使われうる。

AIがドローンに大きな力を与えるかもしれないという点については多くの議論がなされている。Elon Muskは殺人ロボットにはドローンも含まれるようになると言っているが、そのリスクと得られるものについては秤にかけて考えなければならず、また交通運搬そのほかを大きく前進させるために使われるべきである。

ドローンは今や過去の失敗から学習できるようになっている。「Learn to Fly by Crashing」と題されたCarnegie Mellon Universityから発表された論文「Crashing」では、AR drones 2.0が自身の失敗からどのように学習するかという検証が行われている。これはAIとビッグデータがドローンの将来に与える影響の一例だ。

ドローンの進化と導入が進むであろう重要なユースケースに工業用途の利用が挙げられる。多くの大企業がドローンを使って自分たちのインフラを調査し、システムに直接レポートを送るようになるだろう。監視用途でも同じように有効だ。現在、Amazonが配送システムの改善のためドローンの検証を進めており、配送システムは今後も改善されていくだろう。AmazonのCEO Jeff Bezosは、注文した商品が60分以内に届けられることを目標にあげている。

 

規制の変更

政府はドローンについて常に厳しい規制を敷いてきた。しかし2018年はこれがいくらか緩和される年になるかもしれない。とはいえ現在、連邦航空局(FAA)はドローンの使用は操縦者が目視できる範囲に限るという規制を設けている。このことはAmazonなどの企業がドローンを商業利用する上で大きな足枷となっている。

2017年、ドローンに対する一般の認知は変わり、また自然災害下での活用など利用価値や目的も変化してきている。
FAAは実情に即した規制の適正化を行うべきだ。ドローン製造業者もまた、ドローンを安全に飛ばせるようにするという役目がある。そのためには現在の技術に自動ナビゲーションと学習機能を取り入れる必要があるだろう。

 

最後に

この10〜20年でドローンは劇的な進化を遂げた。その商業的用途はドローンの大々的普及を推し進める方向に動いている。2017年は自然災害での対応や商業においてその存在が無視できなくなる年となった。規制緩和が進めばより広い業界でドローンの導入が進むだろう。

もう一つ述べておきたいのが、ブロックチェーンがドローンをどのように変革するかだ。ブロックチェーンは多くの業界でインパクトを与えている。次にブロックチェーンを活用するのはドローンかも知れない。ブロックチェーンがドローンをより安全で正確な、規制を受けないものにできるかどうか、我々はもう少し見守らなければならない。